誰でもスマホリサーチセンターは、10月10日の「世界メンタルヘルスデー」に合わせ、過去に生活費や各種支払いに困窮した経験を持つ自社ユーザーを対象に「生活と孤独・通信手段に関する調査」を実施いたしました。
国の孤独・孤立対策や厚生労働省推進のメンタルヘルス施策において「人とのつながり」の維持が重要視される中、生活困窮下における孤立の背景や、通信手段(連絡先)の有無が及ぼす影響について実態を分析しました。
【調査結果のポイント】
過去に生活費等の支払いに困窮した経験がある方を対象に、孤立・孤独感について調査したところ、83.8%が「これまでに孤立や孤独を感じた経験がある」と回答しました。
その具体的な理由を尋ねたところ、「収入が少なく、外出や人付き合いにお金を使えなかった」が50.1%、「携帯電話・連絡先がない、または不十分だった時期があった」が47.7%となり、金銭的な制限と連絡手段の不足が同一設問内で僅差の二大要因として並ぶ結果となりました。

<孤立を感じていた当時の当事者の声>
孤独を感じていた時期の影響について確認したところ、「気分が落ち込むことが増えた」(59.8%)などの心理的影響に加え、45.8%が「眠れない、食欲がないなど、体調に影響が出た」と回答しました。連絡手段や周囲とのつながりを欠いた状態が長期化することで、精神的な負担にとどまらず、身体的な不調にまで波及している様子がうかがえます。

一方で、一度途絶えた連絡先(携帯電話)を取り戻した後の状況について尋ねたところ、対象者の65.4%が孤独感が「和らいだ」と回答しました。

特に、孤独を感じた理由に「連絡先がない、または不十分だった」を挙げていた人に限ると、74.8%が「和らいだ」と回答しています。
なお、「特に関係がなかった」(11.2%)や「かえって悩みが増えた」(3.2%)とする回答も一定数見られたものの、通信手段の確保が社会や他者とのつながりを再構築し、孤立感を軽減するための有効な手がかりの一つとなっていることがわかりました。
本調査結果から、生活困窮期における孤立には、経済的な理由と同等に「通信手段・連絡先の喪失」が関係していることが判明しました。連絡先を持てないことは単なる利便性の低下にとどまらず、当事者が心身の不調を自覚するほどの孤立状態に結びついている可能性があります。通信困窮者に対する生活基盤としての通信手段の確保は、社会的なセーフティーネットとして機能し、再挑戦や孤立防止に向けた実質的な解決策となる考えられます。
| ■調査概要
調査対象:過去に「家賃・光熱費の不払い」「食費の削減」「医療・薬の控え」「通信契約等の喪失・解約」などの生活困窮経験があり、現在「誰でもスマホ」を利用しているユーザー 調査期間:2026年9月16日 〜 2026年9月24日 調査方法:インターネット調査 調査機関:誰でもスマホリサーチセンター 有効回答数:445名(Q12回答者:445名/孤立・孤独経験者:373名) |
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<例>「誰でもスマホ リサーチセンター」が実施した調査結果によると…」
今回の調査を通じて、通信手段を持たないことが、生活の不便さにとどまらず、心身の健康にまで影響を及ぼしている厳しい現実が見えてきました。一方で、連絡先を取り戻すことが孤立感を和らげ、再出発の力になることも示されています。私たちは通信を単なるインフラではなく、社会とのつながりや安心を守る『セーフティーネット』と位置づけ、誰もが再び前を向いて歩み出せる環境づくりに尽力してまいります。
代表取締役 高橋 翼
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