クレジットカード申込で年収に嘘を書くとどうなる？審査でバレる理由と正しい申告方法

クレジットカードの申込みで年収を少し多めに書けば審査に通りやすいかもと悩んだ経験はありませんか？

安易に年収を偽ることは、審査上リスクがあります。軽い気持ちで行った嘘が、生活に欠かせないスマホの契約など、今後の大切な手続きに影響するでしょう。

年収の虚偽申告が判明した場合、審査に不利に働く可能性が高く、申込結果に影響します。

本記事では、年収に嘘を書くとどうなるのか、審査でバレる仕組みや正しい申告方法をやさしく解説します。

クレジットカード申込で年収に嘘を書くとどうなる

どうしても審査に通過したいからといって実際の年収より多く申告するのは、のちのトラブルにつながるため避けるべき行為です。

「少し多めに書けば通るかも」と迷う方は多くいらっしゃいますが、カード会社は高度な審査システムで申告内容を厳密にチェックしています。少しでもご自身の収入をよく見せたいお気持ちはわかります。

しかし、事実と異なる記載が発覚した場合、今後のローン契約やスマホ分割払い、各種申込みに深刻な悪影響を及ぼす危険性も否定できません。

たった一度の安易な虚偽申告が審査落ちの直接的な原因となり、ご自身の信用情報を深く傷つけてしまいます。信用情報は5〜10年残るため、一度のミスが長期間にわたって影響を及ぼす可能性があります。

具体的にどのような問題に発展する恐れがあるのか、カード会社からの信用を失った後に生じる主な影響を詳しくみていきましょう。

審査落ちや利用限度額の引き下げが起こる

年収を偽って申告し、虚偽の内容がカード会社に発覚した場合、審査通過は難しくなります。カード会社は申込みをした方の返済能力だけでなく、申告内容に偽りなく信頼できる人物かを重視しているためです。

実際の収入とかけ離れた金額を記載すると、お金を貸す側にとって大きなリスクになりかねません。

また、運よく審査に通過しても、少しでも不審な点があれば利用限度額を極端に低く設定されるケースもあります。

希望していた額よりも大幅に低い枠になり、家電の買い替えなど、急な大きな出費に対応できなくなってしまいます。

カード発行後に利用停止や強制解約が行われる

虚偽申告が発覚せずにカードが手もとに届いた場合でも、引き続き注意が必要です。カード会社は発行後も定期的に利用状況や返済能力を見直す途上与信を行っています。

途上与信のタイミングで他社の利用状況などと照らし合わせられ、後から虚偽が発覚するケースもあります。規約違反と判断されるとカード利用が停止され、強制解約となることも。

強制解約の記録が信用情報に残ると、他のローン契約や新たなクレジットカード作成が難しくなるおそれがあります。

誰でもスマホでは、料金の未納などの理由で信用情報機関に事故情報が登録された状態、いわゆるブラックリストの方を含め、原則としてどなたでもご契約いただけます（※一部例外有）。

下記のページで、収入の状況にかかわらず申込める条件をご確認ください。

クレジットカード審査で年収の嘘がバレる理由

「自己申告の項目だから、少し金額をごまかしてもバレないかも」と安易に考えてはいけません。実際、カード会社の審査担当者は1日に数百件の申込を処理しており、経験則から不自然な申告を瞬時に見抜く勘も養われています。

クレジットカード会社は長年にわたって蓄積された膨大な顧客データと、高度な情報照合システムを駆使して、日々厳格な審査を行っています。

年収の裏付けとなる信用情報機関のデータ、業界統計など複数の客観的なデータを細かく組み合わせることで、不自然な申告は確認されやすい仕組みです。

単なる入力間違いなのか、意図的な水増しなのかも厳しくチェックされるため、正しい金額の記載が欠かせません。

引き続き、実際の審査の過程で事実と異なる記載が発覚してしまう主な2つの理由を詳しく解説します。

信用情報と申込内容が照合されるため

日本には、個人のローンやクレジットカードに関する申込み情報や利用状況を管理する信用情報機関があります。カード会社は審査を行うときに登録されている信用情報を照会し、申告内容との整合性を確かめる仕組みです。

過去の申込み履歴や借入状況と、今回の申告金額に不自然な差があると、虚偽申告を疑われるリスクが高まります。

例えば、半年ほど前に別のカードを申し込んだときの年収から急激に増えている場合などは、不審に思われてしまいます。他社での借り入れやスマホ端末の分割払い履歴なども確認されるため、事実と異なる申告は避けた方がよいでしょう。

勤務先や勤続年数から収入水準が推定されるため

カード会社は長年蓄積したデータをもとに、申告された勤務先の規模や業種、年齢、勤続年数から、おおよその年収水準を推定します。

上場企業なら平均年収は公開されていますし、中小企業でも業界水準のデータと照らし合わせることが可能です。

年齢や職業の平均的な水準とかけ離れた高額な年収（例えば、入社1年目の20代で年収1,000万円など）を申告すると、不自然な申告として疑われるリスクが高まります。

疑わしいと判断された場合は、給与明細や源泉徴収票など収入証明書類の提出を求められることがあります。

また、嘘の勤務先を記載すると、詐欺などの重大なトラブルにつながる恐れがあるため避けるべきです。

クレジットカード申込時の年収の正しい申告方法

クレジットカードを新しく作成するときは、ご自身の正しい年収を正確に伝えるのが何より大切です。とはいえ、いざWeb申込画面やアプリを前にすると「銀行に振り込まれる手取り額を書くべきなのか」と迷う方は多いです。

また、「いつからいつまでの収入を計算すればよいのか」と、具体的な数字の出し方に悩むケースも少なくありません。

カード会社が求める正しい記入のルールをあらかじめ知っておけば、そうした入力ミスによる審査落ちを防ぎ、結果を待つ間の不安を大きく減らせます。

引き続き、実際の画面で間違いやすい年収の正しい書き方や、迷いがちなポイントを整理してみていきましょう。

税込年収で記入する

年収欄には、手もとに振り込まれる手取り金額ではなく税金や保険料が引かれる前の総支給額を記入します。

会社員やアルバイトの方は、源泉徴収票にある支払金額の数字を参考にしてください。書類が手もとにない場合は、直近の給与明細の総支給額を12倍して計算します。

個人事業主の方は、年間の総売上から必要経費を差し引いた所得金額を申告します。1円単位まで細かく書く必要はなく、10万円単位のキリのよい数字でざっくりと記入すれば問題ありません。

カード会社は本来の返済能力を正確に判断するため、事実に基づいた金額を申告しましょう。

申告する年収の対象期間で記入する

年収欄には、直近1年間の収入総額または申込時点の見込み年収を記入します。

転職直後など勤続年数が1年未満の場合は、直近の月収（各種手当を含む総支給額）を12倍して見込み年収として申告します。例えば毎月の総支給額が30万円なら、360万円と記載して問題ありません。定期的に支給されるボーナスがあれば加算してください。

収入がない場合は0円で記入する

専業主婦や学生などご自身に収入がない場合は、見栄を張らず正直に0円と記入してください。収入ゼロでも学生向けや主婦向けのカードなど、最初から収入を問わない種類が多数あります。

カード会社によっては配偶者や世帯収入を考慮した審査も行っています。無理に虚偽を申告して信用を失うより、正直に伝えて自分に合ったカードを選ぶ方が安全です。

誰でもスマホの月額料金は24時間かけ放題付きで3,250円（税込）から（※一日８時間以上通話あった際は異常利用と判断させていただくことがあります。）です。

下記のページには、収入が限られる方に向けた月額を掲載しております。

クレジットカード申込時は年収を正しく申告して審査落ちを防ごう

クレジットカードの審査では、年収に嘘をつくメリットはありません。無理に見栄を張らず、ありのままの事実を正確に伝えることが何よりも大切です。

正しい情報を申告し誠実な対応を心がけることが、カードのスムーズな発行につながります。まずはご自身の収入状況をしっかり把握し、正しいルールで申告して審査落ちを防ぎましょう。

誰でもスマホの事務手数料は330円（税込。※別途端末費用がかかります）です。

下記のページに、契約時に必要な費用をまとめております。

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